中国で駐在員

30代男、未婚、2016年から中国駐在(企業派遣)

海外駐在員は英語ができなくてもOK?

中国広州で駐在員3年目のカンクローです。

 久しぶりの更新。ちょっと別のことにかまけていました。

 「駐在員ブログ」と言っても、僕が駐在経験のある国は中国だけなので、あんまり「駐在員」というテーマで世界中の駐在員を一般化できないことに気がつき、モヤモヤを感じています。

 

 今日は、駐在員の語学力について書こうと思います。

 このブログにたどり着いた方には、「海外に駐在してみたいけど、語学力(英語力)に自信がない」、なんていう悩みを抱えている人もいるかと思います。

 でも、そこんとこあまり心配無いんじゃないかな、というのが僕の経験則です。

 

仕事で求められる語学(言語)力

 日本で働かれている皆さんの周囲(オフィス内)には、当然ながら日本人が多いですよね。外国の方に囲まれて働いているという方も、その外国人たちって、日本にいるからには日本語がある程度出来るんじゃないでしょうか?

 

 日本で仕事をする場合、もちろん日本語は必須です。日本語が出来ないと上司の指示が聞き取れないし、同僚と仕事を調整できないし、電話取れないし、メール打てないですよね、もう想像するからに八方塞がり。

 

 でも、日本企業の駐在員として海外(英語圏以外)に派遣されると、状況はちょっと違ってきます。

 

 日本企業の海外支社は、大体以下のような人材で構成されています。

支社長(日本人:駐在員、中国では「総経理」とも言いますね)

副支社長(日本人:駐在員)

とりまとめ事務員(日本人:駐在員で管理職)

現地採用数名(日本人:非駐在員)

支社長秘書(現地人:非駐在員)

現地社員数十名(現地人or日本人:非駐在員、作業員、営業部隊)

 

 この中で、日本語が出来ないのは現地社員の中でもさらに末端にいる8割くらいの人たちです。現地社員の上位2割くらいは日本語ができ、かつ彼らの仕事は日本人と現地人との間の調整や通訳です。

 

 後々一つの記事を書こうかとおもいますが「現地採用の日本人」という方々も存在し、その採用用件は「現地語に堪能なこと」になっていることが多いです。

 

 さらに、支社長(総経理)には90%くらいの割合で日本語堪能な現地人の秘書兼通訳がつきます。

 

 ここまで読んでいて、日本企業の海外支社の中で使われるのは何語だと思われますか。

 

 当然、日本語です。

 

 現地人への細かい指示をしたい場合や、社内の現地社員から意見があるときなどは、現地語がわかる社員たちが仲介して駐在員たちに伝えてくれるというわけです。

 

取引先との間の言語

 さらに、驚くべき現象というか、海外で仕事をするパートナーたちも、その大体が日本語を解す場合が多いです。

 

 日本語がわからない人で、日本企業のオフィスに電話を掛けてきたり直接やってくるのは、オフィスの電気や水道修理の人や、飛び込み営業の人くらいです。そんな人たちへの対応も、現地採用の日本人や現地社員が行うので、本社から飛ばされる中座インんが相手にすることはありません。

 

 大半の定期的な取引先には、やはり日本語を解すスタッフがいます。こちらが伝えたいことは、現地人の社員を通す必要もなく、先方に日本語で伝えることができます。

 

 なぜ取引先に日本語を解す人がいるかと言えば、それは「日本企業とビジネスをするから」と言えるでしょう。

 

 もしあなたがアメリカの企業と積極的にビジネスをしたかったら、英語を勉強しますよね。誰から言われたわけでもなく、アメリカに行くなら英語が必要と思われるのではないでしょうか。

 

 これと逆の現象が起こるわけです。経済規模が小さな国の人々が日本企業と積極的にビジネスを展開したい場合は、みんな日本語を勉強してやってくるわけです。(今後、日本が中国にビジネスを仕掛けたいときには「中国語が必須」なんていう時代になるのかもしれません。)

 

 あなたがもし海外で経営者をしていたら、日本語ができて、日本人が求めるような気配りができる企業の社長さん社員さんと仲良くなると思いませんか?

 

 ここまでは単純な考えを述べてきましたが、長くなったので、もっと多様な理由は次の記事で書こうと思います。