中国で駐在員

30代男、未婚、2016年から中国駐在(企業派遣)

駐在員について考える

 

中国広州で駐在3年目のカンクローです。

 

ブログを始めて4か月くらいが経ちました。

 

早い。

 

毎日更新しようとか、毎週更新しようとか、僕にはそういうストイックな考えはないので、ほんと、気が向いたときに誰かの参考になるようなことを書ければいいかな、と思っています。

 

今日は、「駐在員」という存在について、深く考えてみようと思います。

 

駐在員の定義

僕が勝手に考えているのは、駐在員というのは、日本で日本の会社に雇用されて、会社の都合だか個人の意思だかで海外に飛ばされ、一定期間そこに居続けている人です。

 

すなわち、家族だか親戚だかの都合等でただ海外に住んでいるとか、自分でビジネスをやっているとか、そういう人たちは含みません。

 

自分で海外に来るリスクと、会社に飛ばされて海外に来るリスクとじゃ、天と地、月となんたら、というほどの大きな差があります。

 

リスクという意味での駐在員

駐在員は、つまるところサラリーマンですから、会社から毎月一定の給料をもらいます。海外に拠点を設け、社員を送り出す企業は、比較的規模や体力のある会社で、一か月後にいきなり会社がつぶれて、行き場が無くなるとか、何か問題に巻き込まれた時でも、会社がとりあえずバックについているという安心感があります。

 

中国や東南アジアには、きっかけは違うのかもしれませんが、一人で頑張っている方々が多くいらっしゃいます。日本食レストランをやっているとか、日本語の先生をやっているとか、現地の企業で日本人スタッフとして働いているとかです。

 

そういう「現地社会の一員」という風なサバイバーな人々に対して、駐在員というのは、あくまで「日本社会の一員」のような感覚で働き、生活します。そのため、給料や仕事内容、待遇なども全部日本式です。

 

ですから、突然クビにはなりませんし、給料も一定です。残業もあります。仕事終わりに飲みに行くなんていくことも、接待もあります。すなわち、安定ですね。

 

駐在員になりたければとにかく「大企業」に入ろう

そんな安定日本社会を海外にまで作り出せるのは、どんな組織か。いわずもがな、大企業です。彼らは事業の規模が大きすぎるため、海外に置く支社も含めて、個別の文化などどうでもいいのです。すなわち、海外の子会社が現場に根差して現地化している必要などなく、日本式のやり方でグループ全体が統一されている方がむしろ大きな利益を生む構造になっています。

 

これから就職活動をする学生や、第二新卒とも呼ばれる若い方々は、とにかく大企業を目指しましょう。そこに駐在員というポストが転がっているのです。

 

今の仕事に嫌気が差しておられるサラリーマンの方、日本的なぬるま湯を維持しながら海外に行きてぇと思われている方々も、大企業に転職しなければなりません。

 

次回は、大企業に入り駐在員になるためのステップを簡単に示してみます。